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世の中にはトンデモないことを考える人はいるもんだ

 
 Twitterも閲覧していると、「利上げをすれば、貸し出しが増えることがある」という珍説を本気で主張している(と思われる)人がいた・・・。恐ろしい。

 この理屈だと、「利下げをすれば貸し出しが減って、利上げをすれば貸し出しが増える」いうことになる。そうなるとIS-LM分析も使えないわ。
 これが立証されれば、ノーベル賞経済学賞受賞は間違いないだろう。でも、なぜ世界中の経済学者や私のような経済学好き、そして日銀を含めた世界中の中央銀行は、今まで誰も気がつかなかったんだろう?

 結論は、世界中の人が既存の学問に何ら疑問を持たないアホだったらしい(笑)。だが、そのような実例を探すのは皆無だと私は思うが・・・。

 これが世界中に知れ渡れば、「イグ・ノーベル賞経済学部門受賞」も夢ではないかも知れない・・・。まあ、受賞してもそんなもの喜んで受け取る筈はないが。ドクター中松(栄養学部門受賞)くらいの奇人なら別ですけど(笑)。

 皮肉な話だが、日本は独創的な発想を持つ人はいるね~。

 あと、本人が詭弁だと意識して言っている可能性もある。その理由は、1つは過去における自分の発言に縛られて後には引けなくなった場合だ。もう1つは、自分の目的や主張に合致すればウソをついても構わないという考えだ。これらの背景には、「日銀がインフレを始めればインフレターゲットを行っても物価上昇を止めることができない」という漠然とした日銀の物価コントロールができないとする不信感があるのだろう。

 確かに、インフレが止まらなくなる可能性も非常に少ないと私は考えているが、ゼロではないだろう。だが現在のデフレを放置し続け日本が衰退し続けるリスクと比較すれば、リフレにチャレンジするメリットははるかにあると考えいる。
 漠然とした「インフレ怖い」という恐怖感だけでは、デフレによって引き起こされる問題は何一つ解決しない(というよりも放置するとより深刻化する)し、デフレ容認(放置)をすることを反対する人間を説得することは不可能だろう。

 結局、デフレ派は自分の都合の悪いことに耳を貸さないようだが、私の立場を表明することは悪いとは思ってないので、一応書いておきます。

 
 
 
 
 
 

藻谷浩介氏と小黒一正氏のすさまじい対談(1)

 
 昨日発売した「Voice」1月号で、藻谷浩介氏と小黒一正氏の対談「まずは企業が若者の人件費を増やせ」は面白かった。当然、いろんな意味で。

 完全に予想外だったのが、藻谷氏以上の小黒一正氏(一橋准教授)のぶっとびぶりです。小黒氏は、藻谷説をなぜか支持しています。いきなり、「藻谷さんが『デフレの正体』で問われた「人口動態」の変化、つまり「生産年齢人口の絶対数の減少」と「高齢者の絶対数の増減」がそれで、この点を踏まえなければ、政策を大きく間違えることにもなりかねません。」(P139)というのだから。私から言わせれば、「生産年齢の絶対数の減少など、中長期的なことばかり考えて、デフレなどの短期間で解決できる問題を無視し続ければば、事態がますます深刻化する」としか思えないのですが。

 もちろん、リフレ批判も忘れてはいません。面白いのは、藻谷氏の発言です。それは、「私は「『近代経済学』の『マルクス経済化』といっていますが、思考実験にすぎないモデル通りに世の中に動くと思うこと自体無理がある気がしますが。」(P139)例えば、藻谷氏は、経済学者は完全競争モデルで現実が動くとでも考えているでしょうか?完全競争モデルは、ミクロ経済学を理解しやすくするための方法論でしかありません。
 それに藻谷氏が「簡単な話、リーマン・ショックよりが原因なら、〇九年より一〇年の内定率が低いのは説明できません」(P142)とあるが、これは自己矛盾でもある。なぜなら、生産年齢人口の絶対数の減少という供給要因よりも、デフレ期待などによる需要の減少が大きいから新卒者を雇わないという結論にしかならないからだ。藻谷説では、景気よりも人口の波の方が影響力が大きいはずだが・・・。

 この対談で象徴的なのは、「デフレ期待」などが使われないことだ。先程も書いたように、「デフレなど短期の問題を放置すれば、ますます深刻化し、中長期的にはとんでもなくなる」という視点は全くないようだ(溜息)。タイトルにあるように、「消費性向の高い若者の人件費を増やさない企業が悪い」らしい(笑)。

 いちおう書いておくけど、リフレ支持者の私だって、「生産年齢人口の絶対数の減少」と「高齢者の絶対数の増減」を無視してる訳ではない。人口減に備えるために、デフレ脱却のように「今やるべきこと、できることをやるべきだ」と言っているのに過ぎない。むしろ、藻谷氏と小黒氏が、リフレ政策を反対する理由が全然分からないのだ。
 リフレ派が人口減少デフレ説を批判しているからだ、というのも違うしね。例えば、反リフレ派の池田信夫氏も、「国政比較すれば分かるように何の根拠もない」と藻谷氏のことバカにしてるし。

 藻谷氏が自説の再反論やるのは大いに結構だが、それは今回のような陰口のようなやり方でなく、論理と実例という道具を使って正々堂々とやるべきだと考えます。上念氏などは、いくらでも相手してもらえると思いますよ(笑、しかも無責任発言)。

 この対談では、主に世代間格差の問題も語られているが、疲れたので後日に続きを書くことにします。

 
 
 
 
 
 

まだアホな主張が堂々とまかり通るんだな・・・。

 
 今朝のTLに流れていたが、たしかにこの記事はひどい。引用すると、
 相変わらず「格差論」が大はやりだが、日本は良い国である。若者の半分が大学に行ける国が世界に幾つあるだろう。大学で若者がどのように時間を過ごすかは自由である。その過ごした時間の結果を自ら引き受ければそれでよいのだ。格差を論じる人たちは、「かわいそうな若者」を例示し、問題の所在を、社会や会社の側に求めるが、「恵まれない若者」がいることがそんなに悪いことだろうか。
 若者の大学に行けるというのが、いい国という執筆者の定義だが、大学に行きたくなくてもなんとか生活できる仕事につける可能性が低くなるから仕方なく進学している」と考えている若者も多いだろう。そして学費や時間をかけて、就職できなけばそれこそ無駄に近くなってしまうのだ。就職状況が優しいか厳しいかは、その時の景気動向。学生達に責任はなく、自己責任を求める執筆者の主張は明らかに間違っている。
 そして「恵まれない学生」の存在は、就職しても技能を磨く機会が与えられないなど、後々の社会にいい影響を与えないのだ。それはすべて私を含めた執筆者など上の世代の責任である。私は責任は取れぬが、責任があることを知らんぷりすることはできない。この遠雷と称する執筆者は、私から見れば、訳が分からず、責任を自分たちでなく若者世代に押しつける最低の人物だ。

 最後に、このふざけた文章はこう締めくくっている。
 いつの時代でも格差はある。残念なことだが、それが変革へのバネの一つになってきたのも事実だ。失われたのは若者のハングリー精神である。若者自身に怒りが乏しいことこそが危機である。
 その怒りの方向は、間違いなく我々上の世代に向けられるが、それでいいのか?(苦笑)。こんな人の老後の世話するために年金払いたくないよ。厚生年金が、自分の掛け金の運用だけで貰っていると思ったら、大間違いです。現役世代からの負担でも成り立っているのです。だからこそ、将来のある若者を大切しなければらないが、この人は全然分かってないだろうね。多分。 

 
 
 
 
 
 

トンデモ経済本に関する雑文

 
 今回も昨日のTLに流れた話を長く書いてみます。

 経済に興味を持つ人間にとって無視できないのが、経済トンデモ本である。そして経済トンデモ本は売れる本が多いのである(苦笑)。

 その理由の1つは、「内容が分かりやすいものが多い」からである。著者が経済に関して詳しくことが多いので、経済理論を用いるなど分かりにくく書くことが難しいのである(笑)。だが、著者の論理力不足のため、「著者独自の用語を使用しているのに定義や用語の説明がない」(すなわち読者は何を言っているか分からない)、そして他の部分との論理矛盾が生じてしまうのである。だから、私のように論理性をある程度追って読んでいくと、訳が分からなくなり、非常に読みにくい場合が多い。逆に文章の上手いエコノミストの文章は難解なことが書いてあっても、読みやすいのだ。そして読み返してみると、文章の奥深さに感動してしまうこともしばしばである。

 もう1つの理由は、経済学を全然知らない人が感じる既存の経済学に対する不満を代弁してくれるからである。一般の方々は「経済学なんか難解で役に立たない」と思っているが、それをトンデモ本の著者が代弁してくれる、しかも「分かりやすい新たな答えを用意してくれる」ように見えるからである(笑)。
 そもそも経済学をまともに理解してないのに「既存の経済学が間違っていると断言できるの」はなぜなのだろうか?どう考えてもおかしいのである。そして「それらの疑問がなぜ今まで指摘されずに放置されたのか」を考えてないのである。その理由は、「経済学をよく理解してない人が陥るよくある誤解である」ことが非常に多い。

 そしてトンデモ本経済本の著者は、「新しい経済学の構築」を試みるが、私のような経済学マニア?のレベルでも現実離れした上、論理的にも間違った内容なのだ。トンデモ経済本の著者は、過去のトンデモ経済本を勉強してないので、過去同じような主張がされていることを知らない。経済学マニア?レベルでも、同じ内容を批判した過去の文章を引用すれば済む話が多かったりする。著者は、自分が過去にない素晴らしいことを発見したと思っているが、実はオリジナルの主張では全然ないのである。

 今年のトンデモ経済本大賞は、売り上げの面からすると、藻谷氏の『デフレの正体』であろう。今まで書いた全ての点に該当し、本も売れて、話題になったからである(笑)。

 
 
 
 
 
 

池田・飯田論争?の備忘録。

 
 私が忘れないよう整理するために作成した、本当に備忘録です。

 池田信夫氏と飯田泰之氏のTwitterの上のやりとりが、残されています。そこでの池田氏の主張や対応は笑えるものでした。ますは、池田信夫氏の「デフレの誤解」という文章です。論理的内容的には、「「デフレについての誤解」の誤解」に書かれているので、そちら読んで頂けばいいのですが、「池田信夫さんヲチ 2010-10-25」の強烈なツッコミに爆笑するしかありませんでした。引用すると、
 のぶおさんの式にはもっと根本的な問題があると思いませんか? だって、左辺の πt を導きたいのだったら右辺に πt があっちゃいけなくね? これでは準備不足でいい加減な発言と言われても…ry (赤字原文のママ)
 ちみに「ry」は略(ryaku)を省略するネットスラングです。
 確かに、BASICのプログラミングじゃないんだから、「A=A+1」とかいうのはないですよね(これはAという変数に1を足すという意味)。「池田氏は実は数学は苦手だ」かつ「推敲せずいい加減な文章を書いている」ということを自ら暴露してしまったようです(爆)。

(追記 2010/10/27)
 引用元が追記されていて、「Etπt+1=πt」という式がマンキューのサイトに掲載されているようです。「「単純化のため、人々はその時のインフレ率で物価が上がりつづけると予想すると仮定する」、だそうです。モデルを組むための仮定だよ(笑)。 」という訂正と新たなツッコミが書かれています。

 池田氏の数学レベルだと、飯田氏に数式の誤りを指摘されても、まともな反論ができるはずがありません。それも「これ動学マクロではなく素朴な新古典派PCとIS曲線です」と指摘されるという情けなさ。池田氏は、自分の引用した式が、どういうモデルの式かすら分かってなかったのか(笑)。

 まともな反論ができない池田氏は、「深尾氏がこういっていたとか」、「バーナンキの背理法は正しいのか」、論点をずらしまくって逃げています。しかも「バーナンキの背理法」が「適切なインスレを維持する証明にならない(バーナンキの背理法は、インフレにできないという反論のための論理で、適切なインフレを保てることを保証する論理ではありません。要するに意図的な論点ずらし)」などです。

 結論としては、「池田氏は経済学者とまともに論戦する能力がない」ということがよく分かりました。ネット上で人のケチをつけている私のような素人と同じですね(笑)。同じ立場として、それしかできないこともよく分かります・・・。でも、私は池田氏のように自分のプライドのためにウソついたりはしませんよ。念のため、書いておきます。

 そしてその後池田氏は、「政治家や評論家はともかく、研究者は学問的な裏づけのあることだけを語るべきです。それがいやなら、研究者をやめるしかない。」と発言されているが、学問的な裏付けのある発言をできない池田氏本人が率先して研究者をやめるべきだろう。そうすれば、私を含め今まで池田氏をバカにしてきた人々が「有言実行だ。素晴らしい」と褒めてくれるに違いない(爆)。

 
 
 
 
 
 

「国と企業の違うのだ」という教育

 
 いつもの如くTwitterを閲覧していたら、上念氏の新著『日本は破産しない!』に対して「高校で簿記の授業を必修化すべきだと思いました」という意見がありました。

 簿記となれば企業会計を教えるのがほとんどだ。だが政府と企業とは根本的に違う組織である。企業は営利目的だから、政府は非営利組織。企業は利益をあげなければ存続できないが、政府は徴税による収入が主だ。

 そして国と政府とも違う。財政赤字は政府の借金であり、一国全体の赤字は対外債務である。日本の財政赤字はかなり深刻(といっても、まだまだ破綻はしないというよりも国家破綻という意味が分からぬ)だが、日本全体は債権国である。

 このように一国全体と政府、一国全体と企業を同一視するととんでもない勘違いに陥る。これを理解するのが、マクロ経済的な感覚を養うことができる第一歩かもしれない。

 一国全体と企業の区別があることによるよくある勘違いは、貿易黒字や貿易赤字が国と国との競争によって決まるというやつである。実際には一国全体の貯蓄・投資バランスによって経常収支が決まる(短期的には円高などの貿易の要因も影響する)が、国際経済学を学んだことのない人はそんなことを考えもしないだろう。
 だが、そのように考えないと、日本が経常黒字が持続し、アメリカが経常赤字を持続する理由を説明するのは困難なのである。
 そもそもすべての国に対して貿易黒字を出そうというような考えがバカげている。産油国に勝つには、輸出よりも石油の輸入量が多すぎるので、石油の輸入を止めるしかないが、そんなことをしたら日本が大変なことになってしまう(爆)。

 このように「一国全体・政府・企業を区別しないと正しい理解が得られない」と理解できれば、マクロ経済学を学ぶ気持ちになれるだろう。他ならぬ私も、小野善晴教授(今では半分トンデモ扱いされているが)、「企業は社員を解雇できるが、国は国民を解雇できない」(小野善康『誤解だらけの構造改革』日本経済新聞社、2001、P65)という一文だった。

 まあ、私は人に偉そうなことを言える立場にないのだけど・・・・。

 
 
 
 
 
 

笑える池上彰氏の書評

 
 以前から探していた「文藝春秋」2010年8月号を近所のBOOK-OFFで発見したので、早速購入して池上彰のも藻谷浩介『デフレの正体』の書評を読んでみました。

 予想通り、藻谷トンデモ本を絶賛しています。引用してみると、
 藻谷さんは、労働力人口が減るということは、活発な消費活動をする若い人が激減するのだから、需要不足になり、デフレになるのは当然だ、と指摘します。(中略)目からウロコでした。(P408)
 爆笑。池上氏は「なぜ先進国で高齢化が進んでいるのに日本だけデフレが続いているのか」考えなかったのでしょうか?藻谷氏は、この反論に対して「生産者人口数と高齢化率は違う」と言っていますが、だったら生産者人口率(数では各国の人口が違うので比較できない)での国際比較の図を作成されて反論された方が藻谷氏のためにもいいと思います。ちなみに菅原晃氏が指摘するように、「55歳~64歳の男性就業率は、これらの国の中ではダントツに高い」のです。藻谷氏には「生産者人口率は日本の方が高いと予想されるのに、なぜ欧米諸国はデフレに陥らないか」という説明が必要ですね。

(追記 2010/10/13 12:30頃)
 生産人口率の話は、このブログこの図で藻谷氏の主張は見事に否定されてますね(笑)。

それらを見抜けない池上氏の経済無知が目立ちます。
 引用を続けます。
 景気をよくするには、高齢者から若者への所得移転と、女性労働者の活用。女性が働き出せば、中年男性と違って活発な買い物をするので、消費が上向くいうわけです。(P408~409)
 先程の「高齢化による消費抑制がデフレの原因なんだ」という藻谷説が説得力ない以上、これ以上詳しく書く必要はないだろう。
 また女性労働者の活用の紹介も池上氏は書いていて何も思わなかったのだろうか?「女性労働者の活用よりも失業者を雇用したほうが、よほど消費が増える可能性がある」ことに気がついていない。完全雇用が達成されているなら話は別だが、藻谷氏や池上氏は現在完全雇用が達成されていると思っているだろうか?さらに生活が苦しい働ける主婦などはすでに働いているので、今以上消費が増えるが期待できません。生活の困らない人を働かせるのも結構大変だと思うだけど。
 最後の文は最高に笑えました。
 難解な経済理論を使わず、具体的な数字で現実を斬る爽快さは(以下略)
 「難解な経済理論を使わずとは・・・」って何?藻谷氏本人が「私は無精者で、経済書やビジネス書は本当に数冊しか読んだことがない」『デフレの正体』P125と認めているのだから、普通に考えれば「藻谷氏は単に経済理論を知らず、使えない」と考えるが自然です。優秀な経済学者やエコノミストのように、「難解な経済理論も知っているが、一般人に分かりやすく説明するためにあえて使わない」のではありません。先程の引用文では、優秀なエコノミストとしての文章しか理解できません。池上氏は藻谷本の引用部分ちゃんと読んで理解していたのですか?非常に疑問です。
 そして「具体的な数字で現実を斬る爽快さ」とありますが、そのデーターの取り方が間違っているなど問題があり、藻谷氏の主張は現実のデーターに合致していません。こういった点は、藻谷氏が言っているように「ちょっと調べればすぐに分かること」(あれれ?)です。「池上氏は自らの経済無知に加え、ジャーナリストなのにこの本の主張が正しいかどうか裏を取ってない」と断言出来ます。

 こんな書評でも池上氏という人間の本質が出るんですね・・・。いやはや。

 
 
 
 
 
 

藻谷氏の呆れた反論

 
昨日、「Voice」11月号が販売されたので、読んでみると「この著者に会いたい『デフレの正体』 藻谷浩介「あやまった『空気』の圧力から抜け出そう」」が掲載されていた。読んでみると、笑えます。藻谷氏の無謀な反論の始まりです。まずは、
  読者から想定してなかった層から、ネットであれこれ論評されて驚きました。「これは反マクロ経済学の本である」というような批判です。マクロ経済学の理論書を読み込んでいる方々の一部が発信源のようですね。 (P116)
 どちらが正しいかは別にして、マクロ経済学に反したことを書けば、「反マクロ経済学の本である」と書かれるのは当然だと思います。私なんぞは、数式が苦手でどうにもならないが、現実の経済問題を理解するために経済の概説書をいくつも読んで知識を身につけてきた人間です。自慢できるほど、マクロ経済学の理論書を読み込んではいません。藻谷氏の間違いを批判するのは、ちなみに初歩的な知識があればいいので、大学院レベル以上の知識など必要ありません(笑)。引用を続けると、
 でも著名な経済学者から数多く好意的な書評や言及をいただいていることを示すように、この本自体、落ち着いて読んでいただければ、マクロ経済学を否定したり攻撃したものでないとわかります。 (P116)
 好意的な書評をしている著名な経済学者とは誰でしょうね。是非知りたいものです。藻谷氏本人にその意識がなくても、「貿易によって稼いだ結果が、貿易黒字である」と主張は、貯蓄・投資バランス論」などマクロ経済学の理論を否定したり、攻撃したりしていることになることが理解できないのでしょうか?

 このインタビューを読んでみると藻谷氏が自分と著作の反論を意図的に誤魔化そうとしていることが、はっきりと意識できます。なぜなら「マクロ経済学が正しいかどうか」よりも、藻谷氏の主張は、比較対象が適切でなかったり、現実の経済データーによってことごとく否定されていることを認めてないからです。例えば、
 日本の国際競争力が落ちたといわれますが、リーマン・ショック後の昨年でも、日本の輸出はバブル期より二五%多かったのです。 (P118)
 はっきり言って国際競争力という厳密な定義はない単なるイメージです。昨日公開された、「SYNODOS JOURNAL」には1997~2006年の実質GDP貿易黒字のデーターの観測から、執筆された菅原晃氏は「不景気になると貿易黒字が増える」のです。藻谷氏がいう「貿易黒字を稼ぐ?」のは、不況の時なのです。」と藻谷氏の主張を否定しています。また、バブル期と2009年というGDPの大きさを無視した額の比較など、「違う容器で中に入った水の高さで量を比較する」如く無意味なのです。SYNODOS JOURNALで掲載されている対輸出額GDP比率で見ると、1980年代後半と2009年では10~12%とあまり変わっていません。むしろ、対輸出額GDP比率で見ると、2001年から徐々に上昇して外需依存が高まり、2009年のリーマンショック以降の外需減少によって急激に下がっているのが分かります。このグラフの方が、経済の実態がよく分かります。逆に引用した藻谷氏の主張の方が、「事実を隠蔽している」と批判されても仕方がありません。私が藻谷氏を批判するのは、マクロ経済学に関することでなく、事実と違うトンデモ論を何も知らない人に垂れ流し、間違っていることを指摘されても藻谷氏が認めない事にあります。その点に関して異議があれば、データーを使って堂々と反論すればいいのです。そして予想通り、トンデモさんのお約束が書かれていました。
 理屈に合わない生の現実から帰納し、理屈のほうを現実に合わせて修正するという姿勢がない。(P117)
 「他人を批判しているつもりが、自分にも当てはまってしまうトンデモさんの典型的なパターン」です(爆)。藻谷氏も自分の主張が、現実に合致するかデーターから検証し、それに会わなければ修正することを是非お勧めします。


 
 
 
 
 
 
プロフィール
 

百おやじ

Author:百おやじ
 男性 仕事はあまりできないが多少の資格はある。
 経済・自作PC関連・メイド喫茶等に興味を持ち、趣味で日本大学通信教育部経済学部を卒業したかなりの変わり者。

 
 
 
 
 
 
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